那須烏山市中山で米1.5haと麦5.6ha、大豆4.5ha、ソバ1.1haを栽培する斎藤勉さん（70）は、2011年4月にテレビアンテナへの落雷により築40年の木造平屋165m²を焼く全焼事故を経験しました。
「当時栽培していた葉タバコの定植が終わり、一休みしていた時でした。離れに住んでいた息子から『親父、家が燃えてるよ！』と携帯電話に連絡がありました」と話す齋藤さん。
「地区の消防団に23年所属し、火災現場を何度も見てきたが、目の前で自宅が燃えているのを見ると体の震えが止まらりませんでした」と当時を振り返ります。
再スタートの助けとなったのは、NOSAIの火災共済。当時は「地区の付き合いもあり、お守りの意味合いで加入していたというのが正直なところ」と齋藤さん。今は「職員の方と相談して、必ず全棟満額加入しておくべきです」と強調します。
2018年度のNOSAIとちぎ（栃木県農業共済組合）の建物共済事故内訳では、失火・類焼が78棟、そのうち全焼は34棟に上ります。
NOSAIとちぎでは、制度改正に合わせた料率改定で、2017年度の8月から火災共済の掛金を1,000万円あたり9,700円から9,500円に引き下げました。農家の負担軽減と、無保険状態の建物をなくす狙いです。
NOSAIとちぎ任意課の髙野智教課長は「落雷や火災に備えたい方は火災共済を、台風や地震に備えたい方は総合共済をと、職員と相談の上、それぞれのニーズに合わせ加入して頂ければ」と話します。
齋藤さんは自らの経験を踏まえ、「火災に気を付けていても、落雷や放火など、自らの努力が及ばない部分もあります。火災共済に加入していなかったら家の再建もできませんでした。万一の時に助けになるのがNOSAIです」と力を込めます。